警備員を減らして、より安全に？！

皆様にお見せたいグラフがあります。

これは、あるお客さまが警備サービスの見直しをした時のものです。

一般に「警備業務」と言っても、その業務は法律によって複数の分類に分かれます。

建物の入り口を警備するのとお祭りの場を警備するのとでは分類が異なり、必要となる資格も異なるのです。ややこしいですね。

また、近年の人手不足は警備業界にも強い影響を与えており、契約単価は年々上昇傾向にあります。

 

分類が分かりにくく、しかも価格も上がってきている昨今、ITシステムを駆使して支出を抑える企業も増えてきました。

システムによる機械警備を利用し、常駐警備の人件費を減らせればトータルコストが下がるケースは少なくありません。

 

ITシステムとのハイブリット警備の他、機械警備自体の見直し相談も多くいただきます。

警備システムは日進月歩なので、過去に契約なさった企業さまも今ならもっと良い条件が見つかるかもしれません。